高卒の平均年収を解説！高卒でも年収を上げる方法3選【人事のプロが解説】

こんな事を聞いたことのある方は多いと思います。

高卒の平均年収

高卒の平均年収は260.2万円

厚生労働省による最終学歴別の平均年収を見ると、高卒の男性で297.5万円、高卒の女性で222.9万円、平均すると260.2万円であることがわかります。

専門学校卒、高専・短大卒、大学卒、大学院卒と最終学歴が上がるにつれて平均年収も高くなる傾向があることから、最終学歴が年収に与える影響は大きいと言えるでしょう。

実際に高卒と大学院卒の平均年収を比較すると、男性で1.61倍、女性で1.81倍の差があります。

引用：令和５年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜厚生労働省

高卒の平均初任給は月18万9,723円

高卒の初任給は、月収で平均18万9,723円という統計も出ています。

単純に12ヶ月分で年収を換算するのであれば、227万6,676円という結果になります。

実際の年収には企業ごとに支給される賞与やインセンティブ給が追加されることが多いですが、大卒の初任給22万6,341円と比べると大きな差があると言えるでしょう。

同じ高卒者でも初任給には差がありますが、最高額と最低額とで約1万円の差しかないため、初任給の段階で大幅な差がつくことはなさそうです。

引用：産労総合研究所｜2024年度 決定初任給調査 中間集計

高卒者の年収の上がり幅は最大で166％

引用：令和５年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜厚生労働省
引用：学歴別の賃金格差を年齢階層別にさぐる(2024年公開版)

上図は、20代前半の賃金を100とした場合、年代別にどの程度賃金が上がるかを割合で示すものです。

グラフ一番下の濃い青色の折れ線グラフが高卒を示しており、男性で最大値となるのが50代前半で166％、女性で最大値となるのが50代後半で125％であることがわかりました。

つまり「20代前半と比べたときに、男性であれば50代前半で166％の賃金を得られる」ということです。

いずれの学歴でも50代前半から後半にかけて最も賃金が高くなる傾向に違いはありませんが、大学院卒男性の場合、50代後半には248％の賃金が得られると読み取れます。

「若いときと比べてどのくらい賃金が上がるか」という意味でも、学歴が上がれば上がるほど将来性が期待できると言えるでしょう。

全体的な初任給は少しずつ上昇の傾向あり

引用：産労総合研究所｜2024年度 決定初任給調査 中間集計

近年は高卒・大卒。大学院卒を問わず、就職市場全体で初任給を引き上げる傾向が高まっています。

特に新型コロナウイルスの流行期が過ぎた2021年頃から、「初任給を引き上げた」と回答する企業の割合がグッと高くなりました。

最新2023年のデータでは、実に68.1％もの企業が初任給の引き上げを実現しています。

この要因として、少子高齢化による労働人口の減少により、人手不足が深刻化していることが挙げられます。

業種・職種問わず若手人材へのニーズが高くなっているからこそ、人材を確保するために初任給を引き上げざるを得ない動きが出ているのです。

人件費全体も上がっていくだろうと予想されており、既に就職済みの労働者についても、少しずつ賃上げされていくことが期待されています。

高卒の平均年収が低い理由

前述の通り、高卒は大卒・大学院卒と比較して「初任給が低い」「平均年収が低い」「賃金の上がり幅が低い」などデメリットがあることがわかりました。

大卒・大学院卒と比べて早く就職できるため生涯年収は高くなるのでは？と感じることもありますが、実際の生涯年収は学歴が高ければ高くなるほど有利と言えます。

ここでは、高卒の平均年収が低い理由について解説します。

就職できる職種に限りがあるから

ただし、専門性の高さを理由として一定の学歴がないと就職できない職種もあるので注意しましょう。

例えば以下のような職種では大卒・大学院卒などの資格を得て、かつ厳しい国家試験（または採用試験）をクリアする必要があります。

また、国家公務員の総合職試験・自衛隊幹部候補生・国会議員政策担当秘書など、大卒・大学院卒の資格がないと受験できない公的試験もあります。

上記のような職種は社会的地位が高く、初任給もその後の年収の上がり幅も大きいため、どうしても高卒者との年収に格差が生まれやすくなっています。

学歴フィルターをかけられやすいから

求人の応募要項に「4年生大学以上」と記載されていたり、一定の偏差値で就職の足切りをされてしまったりするケースは多いです。

特に、入社希望者が多い大企業、グローバルコミュニケーション能力が求められるグローバル企業・多国籍企業・外資系企業、受験指導力が必要な学習塾・家庭教師などでは学歴フィルターが設けられる割合が高いです。

「一定以上の学歴がないと好待遇な求人に応募できない」という状態になり、平均年収が低くなることがあります。

専門知識やスキルが不足しているから

業務上必要な専門知識・スキルを在学中に習得できていない場合、どうしても社内評価が低くなってしまうケースがあります。

高卒の場合、学校で学ぶ期間が大卒・大学院卒と比べて短くなるため、一般教養を身につけるだけで卒業・就職を迎えなくてはいけないことも。

また、大学生・大学院生は学校在籍中にアルバイト・インターンシップ・留学などを経験できることが多く、高卒者には難しい社会経験を得てから就職活動に臨めるケースも少なくありません。

業界の給与水準が低いままだから

工業高校・商業高校・農業高校などで業務上必要な専門知識・スキルを習得して就職した高卒者であっても、就職先業界の給与水準が低いとどうしても年収も頭打ちになってしまうことがあります。

将来性が高く市場もどんどん拡大している業界では新人でも年収500万円以上稼げることがありますが、業界の風習として給与水準が決まっている業界や供給過多で人が余っている業界では、年収500万円を稼げるようになるために多大な努力が必要です。

できる限り高校を卒業する段階で将来性の高い業界に就職するのが理想ですが、将来性が高い業界では大卒・大学院卒など一定の学歴を保有する人材を優先的に採用するケースが多く、どうしても競争に負けがちになってしまうことも懸念されます。

高卒でも平均年収が高い業種・職種

業界	賃金（月額）
電気・ガス・熱供給・水道業	40万2,000円
医療・福祉業	38万5,500円
情報通信業	37万8,800円
不動産業	37万7,700円
金融業・保険業	37万4,000円

引用：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査 産業別にみた賃金」

高年収・好待遇を目指すのであれば、高卒でも平均年収が高い業種・職種に就職するのがおすすめです。

上記は業種別の月収を一覧にしたものであり、特に平均賃金が高い業種TOP5をピックアップしています。

以下では、それぞれの職種について詳しく解説します。

電気・ガス・熱供給・水道業

電気・ガス・熱供給・水道業などのインフラ業界は常にニーズのある業種であり、いわゆる「食いっぱぐれることのない業種」としても知られています。

定期的にメンテナンスや新規増設の案件が入るので将来性も安定しており、公共事業として実施されるのがほとんどだからこそ賃金も高めに設定されています。

夜間や土日祝日の工事も多く、生活リズムが不規則になりやすいことはデメリットとされますが、一方で専門知識が身につくのがメリットです。

工業高校からの就職者も多く、体を使いながら精力的に働くのが好きな人とも相性が抜群です。

医療・福祉業

医療・福祉業も安定したニーズがあり、赤ちゃんからお年寄りまで医療・福祉に関わらない人がいないことを考えると、十分就職する意義がある業界です。

高収入なのは医師や薬剤師など高学歴が必要な職種ばかりと考えてしまいがちですが、実は高卒でも取れる医療・福祉系資格は多く、コツコツ努力することで少しずつ年収を上げることが可能です。

全国47都道府県でニーズのある仕事なので引っ越し・転勤にも強く、女性人気も高まっています。

更に詳しくは以下も参考ください！

情報通信業

情報通信業は、いわゆるIT系企業をイメージするとわかりやすいでしょう。

近年は急速なIT化やAIの台頭が進み、ITサービスの変革が進んでいます。

年々最新技術が生まれてニーズもソリューションも激しく変化する今の時代からこそITエンジニア不足が強く叫ばれるようになり、未経験でも積極的に若手人材を雇おうとする企業が増えました。

就職する側にとっての「売り手市場」なので、このチャンスを逃すことなく就職を目指してもよいでしょう。

不動産業

不動産業に属する企業の多くがインセンティブ制を導入しており、営業実績・売上額・顧客満足度など目に見える数値的な指標がそのまま給与に反映されることが多いです。

営業の実力次第では若手のうちから驚くような収入を稼げるので、夢のある仕事と言えるでしょう。

特に不動産投資の業界では富裕層や投資家が顧客になることが多く、1件あたり数千万円から数億円の売上が期待できることから、インセンティブの割合も高めに設定されています。

自分の腕次第でどこまででも稼げて、かつ将来性のある仕事だからこそ、高卒者でも好待遇を受けることが可能です。

金融業・保険業

金融業・保険業も昔からニーズが安定している業界で、営業職におけるインセンティブ割合が高めに設定されています。

実力次第でどんどん稼げる会社がよいと考えている人にとっては、よい選択肢となるでしょう。

また、営業職以外でも安定した将来性が期待でき、年功序列で少しずつ賃金が上がっていく仕組みに乗ることができます。

インセンティブを期待したい人は営業職を、安定を好むのであれば営業以外の職種を、と切り分けて将来について検討してみましょう。

高卒が年収を上げる方法

ここでは、高卒が年収を上げる方法を解説します。

実は高卒でも平均を大きく超える年収を得ている人も多く、努力次第では大卒・大学院卒の平均年収を超えることも可能です。

資格を取得する

業務上必要な資格を取得して、資格手当をもらったり昇進・昇給を目指したりする方法があります。

運送業や倉庫業をしているのであれば、大型トラックやクレーン車の運転免許を取得して担当できる業務の幅を増やしてもよいでしょう。

今からでも専門学校に通って保育士の資格を取得したり、実務を経験しながら介護福祉士の資格にチャレンジしたりすることも可能です。

今の会社で昇進・昇給する

最も手っ取り早いのが今の会社で昇進・昇給する方法であり、勤続年数を積み重ねながらキャリアアップもできるのが魅力です。

今の会社が自分に何を求めているのか、過去に昇進・昇給を果たした先輩社員たちはどのようなキャリアパスを歩んできたのかチェックし、会社の期待に応えられるよう努力していきましょう。

ただし、社内に理想的なロールモデルがいない場合や、どれだけ頑張っても自分が求めている年収レベルに満たない会社である場合は、ある程度昇進した段階で他の手段を考える必要があります。

待遇の良い会社に転職する

自分の知識や経験を活かせる場が他にないか、周りを見渡してみましょう。

少しでも待遇の良い会社に転職し、年収交渉しながら給与を上げていく方法もあります。

どう転職活動すればいいか迷ったときは、高卒からの転職に強い転職エージェントやスカウトサービスの利用がおすすめです。

自分と相性のよい業種や経験を活かせる職種を提案してくれる他、一般的な高卒者と比較して自分の年収が高いか低いかを診断してくれたりするのがポイント。

第三者のプロ目線をキャリアプランに組み込むことができ、将来に対する新たな選択肢が加わります。

高卒の平均年収に関するよくある質問

高卒の平均年収のまとめ

高卒は大卒・大学院卒と比べてどうしても平均年収が低くなりやすく、つい「頑張っても無駄だ」と感じられてしまうかもしれません。

しかし高卒でも就職・転職しやすい業種は多く、売り手市場になっている職種も増えています。

また、資格を取ったり転職したりしながらキャリアアップを目指すこともいくらでもできるので、自分の理想的なキャリアプランを考えながら色々と動いていきましょう。